ニコンは、次世代の画像処理エンジン、イメージセンサー、ビデオカメラに投資を集中させ、今後の製品開発の基盤を築いています。

同社は、画像処理、イメージセンサー、AIチップ、メモリカードスロット、無線機器などを統合し、多様な部品の組み合わせでデジタルカメラを製造可能にする「エンジンとソフトウェアプラットフォーム」の構築を目指しています。これは、トヨタのTNGAプラットフォームのように、部品をモジュール化し、効率的に多様なデジタルカメラを短期間で開発・製造するための戦略と考えられます。

他のカメラメーカーの動向も紹介されています。

•  キヤノン

  : 若年層の「撮る体験」重視の傾向に対応し、スタイルや体験を取り入れた製品展開を進めています。ビデオ用「Vシリーズ」レンズの拡充も図っています。

•  ニコン

  : オートフォーカス以外のAI活用（画像選択など）や、AIによるホワイトバランス、露出、被写体認識などの技術統合を進めています。

•  ソニー

  : AIをポーズ推定や被写体認識などのクリエイティブ支援に活用する一方、生成AIによる偽造画像のリスクに対抗するため、画像の「デジタル出生証明書」のような認証技術に注力しています。

•  富士フイルム

  : AIはあくまで撮影を補助するツール（AF、被写体検出など）であり、画像生成ツールではないというスタンスを明確にし、AIと写真の区別を重視しています。

CP+ 2026では、キヤノン、ニコン、ソニー、富士フイルムを含む主要カメラメーカー間で、「生成AIはカメラに不要」という共通認識が示されました。これは、生成AIが偽画像を生成し、写真の信頼性を損なうリスクへの懸念からであり、人間の要素と撮影プロセスそのものの楽しみを重視する姿勢が示されています。