2025年、多くのカメラブランドが写真家よりもコンテンツクリエイターを優先する姿勢を見せており、この傾向が批判的な見方を集めています。しかし、この方針はブランドの事業基盤そのものを危うくしかねない、と警鐘が鳴らされています。例えば、富士フイルムやニコンといった大手企業も、シネマカメラのみでデジタルイメージング部門を維持することは困難だと指摘されています。

こうした状況から、今年（2025年）は新しいカメラを購入するのに最も不適切な時期であるとの見解が示されています。ブランド側は世界経済の低迷を理由に挙げるものの、筆者は、本質的な原因はブランド各社がスマートフォンの存在に囚われ、製品の改善や革新に積極的でないことにあると分析しています。